耐震住宅とは？耐震等級の違いやメリット・新築で地震に強い家を建てるポイントを解説
- お役立ちコラム
7月28日に発生いたしました「令和8年熊本地震」により被害を受けられた皆様に、心よりお見舞い申し上げます。皆様の安全と、一日も早い復旧・復興を心よりお祈り申し上げます。
復興への歩みが続く今だからこそ、これからの住まいづくりにおいては「地震から暮らしを守る安全性」について改めて目を向けることが大切です。
この記事では、これから熊本で家を建てる方の参考となるよう、耐震住宅の基礎知識や耐震等級の違い、住まいの安全性を確保するためのポイントについて分かりやすく解説します。
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耐震住宅とは？
耐震住宅とは、柱や梁、耐力壁などによって建物の強度を確保し、地震の揺れによる倒壊や損傷を抑えるよう設計された住宅です。
ただし、「耐震住宅だから地震による被害を受けない」というわけではありません。新築住宅を検討する際は、建築基準法で求められる耐震性能に加え、住宅の耐震性を段階的に示す「耐震等級」についても確認しておきましょう。
新築住宅に求められる耐震性能
現在の新築住宅は、建築基準法に基づく耐震基準を満たして建てる必要があります。1981年6月以降に適用されている新耐震基準では、中規模の地震では建物にほとんど損傷を生じさせず、大規模な地震では人命に危害を及ぼすような倒壊などを生じさせないことを目標としています※。
一方で、耐震基準を満たしているからといって、大きな地震を受けても住宅が損傷せず、そのまま住み続けられることまで保証されるわけではありません。そのため、新築で地震に強い家を目指す場合は、法律で求められる基準だけでなく、どの程度の耐震性能を備えるかまで検討することが重要です。
耐震基準と耐震等級の違い
耐震基準は、建築基準法に基づいて建物に求められる耐震性能の基準です。一方、耐震等級は、住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づく住宅性能表示制度で、建物の耐震性能を等級1〜3の3段階で示したものです。
耐震等級1が建築基準法で求められる耐震性能に相当し、等級が上がるほど想定する地震力も大きくなります。新築住宅の耐震性を比較するときは、「耐震基準を満たしているか」だけでなく、「耐震等級がいくつか」を確認すると、住宅ごとの耐震性能を把握しやすくなります。
耐震等級1・2・3の違い
耐震等級とは、地震に対する建物の強さを示す指標で、住宅性能表示制度では1〜3の3段階に分けられています。耐震等級1を基準として、等級2、等級3と数字が大きくなるほど、より大きな地震力に対する耐震性能が求められます。
新築住宅を建てる際は、それぞれの違いを理解した上で、希望する耐震性能や費用、間取りなどとのバランスを考えることが大切です。
なお、この記事では主に、住宅性能表示制度における「耐震等級（構造躯体の倒壊等防止）」について解説します。
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耐震等級 |
耐震性能の目安 |
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耐震等級1 |
建築基準法で求められる耐震性能に相当 |
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耐震等級2 |
耐震等級1の1.25倍の地震力に対して倒壊・崩壊等しない水準 |
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耐震等級3 |
耐震等級1の1.5倍の地震力に対して倒壊・崩壊等しない最高等級 |
耐震等級1｜建築基準法で求められる耐震性能に相当
耐震等級1は、住宅性能表示制度における耐震性能の基準となる等級です。新築住宅は建築基準法で定められた耐震基準を満たす必要があり、耐震等級1はその基準と同程度の耐震性能を示します。
国土交通省の資料では、数百年に一度程度発生する地震による力に対して、建物が倒壊・崩壊等しない程度とされています。ただし、大規模な地震でも建物が損傷しないことを示すものではありません。
新築住宅でより高い耐震性能を求める場合は、耐震等級2や3との違いも確認しながら検討しましょう。
耐震等級2｜耐震等級1の1.25倍の地震力に対して倒壊・崩壊等しない水準
耐震等級2は、耐震等級1で想定されている地震力の1.25倍の力に対して、建物の構造部分が倒壊・崩壊等しない程度の耐震性能を示します。
耐震等級1より高い耐震性能が求められるため、新築住宅を検討する際には、耐震性を高める目安の一つになります。ただし、等級が上がればあらゆる地震で損傷しないという意味ではありません。耐震等級は地震に対する構造部分の強さを比較する指標として捉え、地盤や基礎、建物の構造などとあわせて考えることが大切です。
耐震等級3｜耐震等級1の1.5倍の地震力に対して倒壊・崩壊等しない最高等級
耐震等級3は、住宅性能表示制度における耐震等級のうち最も高い等級です。耐震等級1で想定する地震力の1.5倍の力に対して、建物の構造部分が倒壊・崩壊等しない程度の耐震性能が求められます。
耐震性能を重視して新築住宅を建てたい場合には、検討時の目安となる等級です。一方、耐震等級3だからといって、地震による建物の損傷を完全に防げるわけではありません。等級が示している性能の範囲を理解した上で、住宅会社に具体的な耐震対策を確認するとよいでしょう。
耐震等級3と「耐震等級3相当」の違い
耐震等級3は、品確法に基づく住宅性能表示制度で定められた最高等級です。一方、「耐震等級3相当」は、住宅性能表示制度で定められた等級名ではありません。
「耐震等級3相当」と表示されている住宅では、耐震等級3と同程度の性能として案内されていても、住宅性能表示制度に基づく耐震等級3の評価を受けているとは限りません。どのような基準や計算方法で性能を確認しているか、第三者機関による評価や証明を受けているかは住宅会社に確認する必要があります。
※参照：一般財団法人 熊本建築審査センター「戸建住宅耐震等級適合証明」
新築住宅ではどの耐震等級を選ぶべき？
新築住宅で選ぶ耐震等級に、一律の正解があるわけではありません。国土交通省も、住宅性能については、ライフスタイルや工事費、デザインなどの個別事情を考えながら、適した性能の組み合わせを選ぶことが重要としています。
耐震等級3は3段階のなかで最も高い耐震性能を示すため、耐震性を重視する場合の判断材料になります。一方で、耐震性能だけで住宅全体を決めるのではなく、予算や希望する間取りなども含めて検討することが大切です。住宅会社に希望する耐震等級を伝え、実現方法を確認しておきましょう。
新築で耐震性を高めるメリット・デメリット
新築時に耐震性を高めることで、大きな地震による建物の倒壊や損傷のリスクを抑えることにつながります。一方、耐震性能だけを優先すると、希望する間取りとの調整が必要になる場合もあります。
ここでは、新築住宅の耐震性を高めるメリットと、あらかじめ確認しておきたいデメリットを紹介します。
新築住宅の耐震性を高めるメリット
新築時に耐震性を高めるメリットは、大きな地震による建物の倒壊や損傷のリスクを抑えられることです。耐震等級は1〜3に分かれており、等級が高いほど、より大きな地震力に対する耐震性能が求められます。
耐震等級に応じて地震保険料が最大50％割引される場合もあり、災害への備えだけでなく、住まいにかかる費用にも関係します※。
※参照：財務省「地震保険制度の概要」
新築住宅の耐震性を高めるデメリット・注意点
耐震性を高めても、地震の揺れそのものをなくせるわけではありません。耐震構造は建物を強くして揺れに耐える仕組みのため、大きな地震では建物が変形・損傷したり、室内の家具や家電が転倒したりする可能性があります。
また、耐震性を確保するために耐力壁を増やすと、間取りの自由度が下がる場合があります。大きな窓や広い空間を希望する場合は、耐震性能とのバランスを考えながら設計することが大切です。
耐震・制震・免震の違い
地震対策には、「耐震」「制震」「免震」という異なる考え方があります。いずれも地震による被害を抑えるための方法ですが、揺れへの対応方法に違いがあります。
新築住宅を検討する際は、それぞれの仕組みや特徴を理解し、建物の構造や敷地条件なども踏まえて検討することが大切です。
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種類 |
基本的な仕組み |
特徴 |
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耐震 |
建物を強くして揺れに耐える |
建物の倒壊や損傷を抑える |
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制震 |
建物に伝わった揺れを吸収する |
建物の揺れや構造部分への負担を抑える |
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免震 |
地面から建物へ揺れが伝わるのを抑える |
建物内部に伝わる揺れを抑える |
※参照：一般社団法人 日本免震構造協会「制振って何？」｜「免震って何？」
耐震構造｜建物そのものを強くして地震に耐える
耐震構造は、柱や梁、耐力壁などによって建物そのものの強度を高め、地震の揺れに耐える仕組みです。地震による水平方向の力を建物の構造部分で受け止めることで、倒壊や損傷を抑えます。
ただし、地震の揺れ自体を小さくする仕組みではないため、揺れは建物内部にも伝わります。大きな地震では家具や家電が転倒する可能性もあるため、建物の耐震性に加えて、家具の固定などの室内対策も考えておくことが大切です。
制震構造｜建物に伝わった揺れを吸収する
制震構造は、制震フレームや制震ダンパーなどを建物に設置し、地震によって建物に伝わった揺れのエネルギーを吸収する仕組みです。
耐震構造が建物そのものの強度で地震の揺れに耐えるのに対し、制震構造は制震装置によって地震エネルギーの一部を吸収し、建物の揺れを抑える点に特徴があります。
ただし、免震構造のように地面から建物へ揺れが伝わること自体を抑える仕組みではありません。耐震・制震・免震では揺れへの対応方法が異なるため、それぞれの特徴を踏まえて検討することが大切です。
免震構造｜地面から建物へ揺れが伝わるのを抑える
免震構造は、建物と地面の間に積層ゴムやダンパーなどの免震装置を設け、地震の揺れそのものを建物に伝わりにくくする仕組みです。建物に伝わった揺れを吸収する制震構造とは異なり、免震構造は揺れが建物へ伝わる段階で抑える点に特徴があります。そのため、建物内部の揺れも抑えられ、家具や家電の転倒などによる被害の軽減にもつながります。
一方、免震装置を設置するスペースなどが必要となるため、敷地条件によっては採用が難しい場合があります。戸建て住宅にも免震構造を採用できますが、建物や敷地の条件によって適した方法は異なるため、採用できるか住宅会社に確認しましょう。
地震に強い新築住宅を建てるためのポイント
地震に強い住宅を建てるには、耐震等級だけでなく、土地の地盤や基礎、建物の構造なども含めて考えることが大切です。
また、耐力壁の配置や窓などの開口部は、耐震性だけでなく間取りにも関わります。新築時に確認したいポイントを順番に見ていきましょう。
地盤の強さや災害リスクを確認する
地震に強い家を建てるには、建物だけでなく土地の状態も確認することが大切です。地盤の状態によっては、地震時に地盤沈下や不同沈下などが生じ、建物に影響が及ぶ可能性があります。また、地下水位が高い緩い砂質地盤などでは、液状化が発生するおそれがあります。
土地を探す際は、国や自治体が公開しているハザードマップを活用し、地域の災害リスクを確認しましょう。また、土地の状況に応じた対策を検討できるよう、土地探しの段階から住宅会社に相談する方法もあります。建築予定地が決まった後は、地盤の状態を調べた上で住宅の設計を進めます。
地盤や建物に適した基礎を設計する
基礎は、建物を支え、その力を地盤へ伝える重要な部分です。住宅の基礎には「布基礎」や「ベタ基礎」などがあり、地盤や建物の条件を踏まえて設計します。
基礎を検討する際は、地盤調査によって地盤の状態や支持力を確認し、その結果に応じて基礎の形式や必要な対策を検討することが大切です。地盤の状態によっては、地盤改良が必要になる場合もあります。
「ベタ基礎だから地震に強い」と基礎の種類だけで判断するのではなく、地盤の状態や建物との組み合わせまで確認しましょう。
※参照：国土交通省「評価方法基準」
木造・鉄骨造・RC造の特徴を理解する
住宅には、木造・鉄骨造・RC造（鉄筋コンクリート造）などがあり、使用する材料や工法によって構造上の特徴が異なります。
ただし、「木造だから弱い」「鉄骨造やRC造なら必ず地震に強い」と構造の種類だけで耐震性を判断することはできません。同じ構造でも採用する工法や設計によって耐震性能は変わります。新築住宅を選ぶ際は、構造の名称だけを比較するのではなく、どのような工法を採用し、必要な耐震性能をどのように確保しているのかまで確認しましょう。
耐力壁や柱・梁をバランスよく配置する
耐力壁は、地震や強風によって建物に加わる水平方向の力に抵抗するための壁です。耐力壁を適切に設けることで、建物の耐震性を高めることにつながります。
ただし、耐力壁は数を増やせばよいわけではありません。建物の重心や剛心を考慮し、バランスよく配置することが重要です。また、柱や梁なども建物を支える構造部分となります。新築時には一つの部材だけに注目せず、建物全体のバランスを踏まえて耐震性が確保されているかを確認しましょう。
間取りや窓の大きさと耐震性のバランスを考える
耐震性を高めるために耐力壁を増やすと、壁のない広い空間や大きな窓などを設けにくくなり、間取りの自由度に影響する場合があります。
一方、窓やドアなどの開口部に耐震フレームを設け、開口部を確保しながら水平方向の力への抵抗力を高める方法もあります。新築住宅では、耐震性を確保するために希望する間取りを最初から諦めるのではなく、どのような設計や工法なら両立できるかを住宅会社と相談しながら検討することが大切です。
耐震住宅で後悔しないための住宅会社の選び方
新築住宅の耐震性を重視する場合は、住宅会社がどのような基準や方法で耐震性能を確保しているかを確認することが大切です。
耐震等級の数字だけで判断せず、地盤や基礎、構造、希望する間取りとのバランスまで含めて比較しましょう。ここでは、住宅会社を選ぶ際に確認したいポイントを紹介します。
希望する耐震等級に対応しているか確認する
住宅会社を選ぶ際は、希望する耐震等級に対応できるかを確認しましょう。住宅性能表示制度では耐震性能が等級1〜3で示され、耐震等級3が最も高い等級です。
耐震等級3を希望する場合は、住宅性能表示制度に基づく評価を受けるのかも確認しておくと安心です。検討している商品やプランによって対応状況が異なる場合もあるため、打ち合わせの早い段階で希望を伝えておきましょう。
耐震性能をどのように確認しているかチェックする
耐震性能を比較するときは、「地震に強い」という説明だけでなく、どのような基準や方法で性能を確認しているかを見ることが大切です。
住宅性能表示制度では、共通のルールに基づいて住宅の性能を評価・表示します。新築住宅では、設計図書を評価する「設計住宅性能評価」と、施工・完成段階の検査を経て評価する「建設住宅性能評価」があり、登録住宅性能評価機関が評価書を交付します。
住宅会社に相談する際は、希望する耐震等級に対応しているかに加え、住宅性能表示制度による評価を受けられるか、どのような方法で耐震性能を確認しているのかも聞いておきましょう。
地盤・基礎・構造まで含めて提案してもらう
地震に強い住宅を考える上では、建物の耐震等級だけでなく、建築する土地の地盤や基礎、構造も重要です。
地盤の状態によっては地盤改良が必要になる場合があり、基礎についても地盤や建物に合わせた設計が求められます。また、同じ木造や鉄骨造でも、工法や設計によって特徴は異なります。住宅会社を比較する際は、建物だけを見るのではなく、土地の状態を踏まえて地盤から構造まで一体的に検討してもらえるかを確認しましょう。
耐震性と希望する間取りを両立できるか相談する
耐震性を高めるには耐力壁などを適切に配置する必要があるため、希望する間取りや窓の大きさによっては設計上の調整が必要になる場合があります。
一方で、耐震フレームなどを利用し、開口部を確保しながら耐震性を高める方法もあります。広いリビングや大きな窓などの希望がある場合は、間取りを決めてから耐震性を考えるのではなく、設計の段階から両方を相談しましょう。希望する暮らし方と耐震性能を踏まえて提案してもらえるかも、住宅会社を比較するポイントになります。
熊本で耐震住宅を建てるならアイ-ウッド
アイ-ウッドは、熊本で50年以上にわたり家づくりを続け、これまで約8,000棟の住宅を手がけてきました。
新築住宅の耐震性にも力を入れており、耐震等級3への対応をはじめ、繰り返す地震に備える「Z耐震」や、耐震性と自由な間取りの両立を目指す「SE構法」などを採用しています。
ここでは、アイ-ウッドの地震に強い家づくりについて紹介します。
最高等級「耐震等級3」に対応
アイ-ウッドは、住宅性能表示制度における最高等級「耐震等級3」に対応しています。
耐震等級だけでなく、柱や耐力壁の配置にも独自の基準を設けています。2階の柱や壁を1階の柱や壁とできるだけそろえることで、地震の力を建物全体で受け止められるよう設計しています。
耐震等級3をご希望の場合は、間取りや敷地条件などを踏まえたプランをご提案しますので、設計段階でご相談ください。
繰り返す地震に備える「Z耐震」
「Z耐震」は、大きな地震だけでなく、その後に繰り返す揺れにも備えた耐震構造です。
面材・断熱材・間柱・枠材を一体化した「コーチパネル」を採用し、力を分散させるモノコック構造によって地震に備えています。コーチパネルは、地震や風などによる横からの力に抵抗する耐力壁として、建物の強度を支えます。
震度7を100％とし、強さを変えながら連続して揺れを与えた振動実験では、従来工法と比べて構造の緩みが見られませんでした。
大きな地震だけでなく、その後の繰り返す揺れにも備え、地震に強い住まいを目指しています。
木造でも高い耐震性と大空間を実現する「SE構法」
木造住宅で耐震性を高めながら、開放的な間取りを叶えたい場合には「SE構法」もご提案しています。
SE構法は、強度が確認された構造用集成材や専用金物を使用し、一棟ごとに構造計算を行う木造建築技術です。木造でありながら高い耐震性を確保しつつ、大きな窓や広々としたLDK、吹き抜けなどの大空間も設計できます。
耐震性と間取りの自由度をどちらも大切にしたい方は、SE構法を取り入れた住まいづくりもご相談ください。
耐震性を重視した住まいの施工事例
耐震性を重視して家を建てる理由や、住まいに求めることはご家族によって異なります。
アイ-ウッドでは、地震への備えを考えて新築した方や、熊本地震をきっかけに住まいを建て替えた方の家づくりもお手伝いしてきました。ここでは、3つの施工事例を紹介します。
耐震性を重視して建てた開放的な平屋｜熊本市北区T様邸
熊本市北区のT様が家づくりで大切にされたのは、「災害にも強く、家族を守ってくれる家」であることです。
アイ-ウッドの展示場では、熊本地震の際の記録や資料、実際の構造を見ながら耐震性について説明を受け、「なぜ地震に強いのか」を納得できたことがご依頼の決め手になったそうです。
住まいは、勾配天井を取り入れた開放的な平屋に。耐震性に配慮しながら、家事動線や収納など、日々の暮らしやすさにもこだわっています。
熊本地震をきっかけに建て替えた三世代二世帯住宅｜菊池市N様邸
菊池市のN様邸は、熊本地震で以前の住まいが半壊認定を受けたことをきっかけに、建て替えを計画されました。
新しい住まいに求められたのは、地震や強風などの自然災害から家族を守れること。さまざまなバランスを踏まえ、コストパフォーマンスの高さに魅力を感じてアイ-ウッドを選ばれたそうです。
新居は、三世代が暮らす二世帯住宅。家族それぞれの好みを取り入れ、小上がりの和室なども設けながら、みんなが心地よく暮らせる住まいに仕上がっています。
施工事例を詳しく見る
以前の住まいの面影を残して再建した平屋｜宇土市I様邸
熊本地震によって以前の住まいが大規模半壊となった宇土市のI様は、同じ敷地で平屋を再建されました。
以前の家は築約60年で、ご家族にとって愛着や思い出の詰まった住まいでした。また、ご両親が高齢であることから、生活環境を大きく変えないよう、以前の雰囲気や間取り、動線をできるだけ残すことを希望されました。
新居では、以前の住まいを受け継ぎながら、キッチンから水まわりへの動線や収納を見直したほか、寝室に近いトイレ、玄関の手すりやスロープなども採用。これからの暮らしやすさにも配慮した平屋となっています。
施工事例を詳しく見る
耐震住宅に関するよくある質問
耐震住宅を検討するにあたり、「震度6や震度7の地震に耐えられるのか」「築年数によって耐震性は変わるのか」と気になる方もいるでしょう。ここでは、耐震住宅に関するよくある質問に回答します。
震度6で家が潰れる確率は？
震度6程度の地震で家が倒壊する確率を、一律に「○％」と示すことはできません。建築された時期や耐震性能、建物の構造、地盤の状態などによって被害の程度が異なるためです。
1981年に導入された新耐震基準では、震度6強〜7程度の大規模な地震に対して、人命に危害を及ぼすような倒壊などの被害を生じないことを目標としています。ただし、倒壊しないことと、建物が損傷しないことは同じではありません。
新築住宅では耐震基準を満たすだけでなく、耐震等級や地盤、建物の構造なども確認し、地震への備えを考えることが大切です。
地震に強い家は何年築ですか？
築年数だけで「地震に強い家」と判断することはできませんが、一つの目安となるのが1981年6月です。新耐震基準は1981年6月1日以降に建築確認を受けた建物に適用されています。新耐震基準では、震度6強〜7程度の大規模な地震に対して、人命に危害を及ぼすような倒壊・崩壊などを生じさせないことを目標としています。
木造住宅では2000年6月に仕様規定が明確化され、耐力壁の配置や柱・梁などの接合部について、より具体的な基準が設けられました※。国土交通省では、1981年6月から2000年5月までに建築された、基礎がコンクリート造の平屋または2階建ての在来軸組構法の木造住宅を対象とする耐震性能の検証法も案内しています※。
中古住宅を検討する場合は築年数だけで判断せず、適用された耐震基準や建物の状態を確認しましょう。
※参照：国土交通省「熊本地震における建築物被害の原因分析を踏まえた主な取組方針」
※参照：国土交通省「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法の公表について」
震度7に耐えられる家はある？
震度7程度の大きな地震を想定した耐震基準で建てられている住宅はあります。
現在の新耐震基準では、震度6強〜7程度の大規模な地震に対して、人命に危害を及ぼすような倒壊・崩壊などを生じさせないことを目標としています。また、住宅性能表示制度の耐震等級3は、耐震等級1で想定する地震力の1.5倍に対して倒壊・崩壊等しない程度の耐震性能を示す最高等級です。
ただし、「震度7に耐えられる」とは、建物がまったく損傷しないという意味ではありません。新築時には耐震等級だけでなく、繰り返す地震への備えや地盤、構造なども含めて検討することが大切です。
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